2014年09月14日

iPhone6、実質0円で横並び 通信環境の差が浮き彫りに

 NTTドコモ、KDDI、ソフトバンクモバイルの携帯電話大手3社が12日、米アップルのスマートフォン(高機能携帯電話)「iPhone(アイフォーン)6」と「6プラス」の予約を一斉に始めた。3社とも画面サイズが4.7インチの「6」の最下位モデルは実質0円とする。新モデルは処理性能や通信機能が強化されたが、3社とも現行機種と同じ価格水準を維持。19日の発売に向け、顧客争奪戦が早くも熱を帯び始めた。

 予約の受け付けは午後4時に始まり、KDDIとソフトバンクモバイルが価格を発表。13日以降に価格を正式に発表するドコモも含め、記憶容量が16ギガバイトの「6」は新規契約か「MNP(番号持ち運び制度)」を利用した2年契約の場合、実質0円で端末を提供する。その他のモデルの実質負担額は新規契約かMNPの場合、KDDIはソフトバンクよりも240円安い。

 多額の現金還元による顧客の囲い込みは批判を浴びたため、各社は新たな販売促進を手探りしている。KDDIはMNPによる乗り換えで条件を満たした場合、プリペイド式のサービス「auウォレット」で1万円分の電子マネーをプレゼントする。石川雄三執行役員専務は「現金還元で勝とうとは思わない」と話す。ソフトバンクは「5s」と「5c」「5」から「6」(16ギガバイト)に機種変更する場合、端末の実質負担額を0円にするキャンペーンで対抗。さらに2年分合計の通信料金から1万800円を割り引く。

 一方、新機種は毎秒最大150メガビットの高速データ通信に対応し、通信規格も現行の「LTE」に加えて周波数効率が高い「TD−LTE」もサポートするなど通信機能が向上するため、3社のネットワーク環境の違いが浮き彫りになりそうだ。

 KDDIは、毎秒最大150メガビットに対応する基地局の整備計画を前倒しして、年内に現在の1万局から2万局に増やす。2000局のドコモと比べて「圧倒的な差になる」(石川氏)。

 NTTドコモは「5s」「5c」用に毎秒最大100メガビットのLTEサービスを現在提供しているが、東名阪だけながらも新機種は150メガビットでの利用が可能で「専用周波数のため相当の通信速度が期待できる」(同社)。

 150メガビットの通信網を持たないソフトバンクは新機種の性能をフルに活用できないが、TD−LTEサービスで先行。「毎秒最大110メガビットながらも全国網の強みを生かせる」としている。
ラベル:iPhone
posted by ネット/家電を極めたい! at 00:03| Comment(0) | iPhone | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2014年09月03日

Gmailをさらに便利に使うChrome機能拡張7選

 フリーメールアドレスの代表格としてすっかり認知されたGoogleのGmail。最近はスマホの普及もあってさらに利用者も増え、メインのアドレスとしてGmailを利用する人も少なくないようだ。今回はそんなGmailを、PCのGoogle Chrome上でさらに便利かつセキュアに使える機能拡張を7つ紹介しよう。

【他の画像】

●未読メール数をツールバー上に表示する「Checker Plus for Gmail」

 「Checker Plus for Gmail」は、Gmailの未読メール数をツールバー上に表示する機能拡張。アイコンをクリックすることと受信トレイが開くほか、着信の音声通知にも対応。同種の機能拡張としては「Google Mail Checker」などもある。

●DropboxやOneDriveからファイルを直接添付できる「Cloudy for Gmail」

 「Cloudy for Gmail」は、DropboxやOneDriveなどのオンラインストレージ内にあるファイルをGmailに直接添付できる機能拡張。ファイルパスを挿入するのではなくファイルそのものを直接添付する方式。

●Gmailで日時指定の送信予約ができる「Right Inbox for Gmail」

 「Right Inbox for Gmail」は、Gmailで送信日時が予約できる機能拡張。具体的な日時指定のほか、1時間後や2時間後、翌朝などの指定も可能。無料版では月間送信件数10件という制限がある。同種の機能拡張としては「Boomerang for Gmail」もある。

●迷惑メールの拒否設定をすばやく作成できる「送信者拒否」

 「送信者拒否」は、Gmailのフィルターをすり抜けてくる迷惑メールをブロックする機能拡張。特定送信者および同一ドメインからのメールすべてを拒否したり、件名の同じメール、特定キーワードを含むメールを拒否したりするなどの設定がすばやく行える。

●送信前に宛名や本文のチェックを必須にする「Gmail Address Checker」

 「Gmail Address Checker」は、Gmail に誤送信防止機能を追加する機能拡張。メール送信前に宛先(To、Cc、Bcc)、件名、添付ファイルの確認ダイアログが表示され、それぞれを目視で確認してチェックを入れることで初めて送信ボタンが有効になる。同種の機能拡張としては「Safety for Gmail」がある。

●送信先の数が一定件数を超えていると警告する「GM Checker」

 「GM Checker」は、Gmail に誤送信防止機能を追加する機能拡張。宛先(ToとCcの合計)が指定した件数を超えているとアラートを出して警告してくれる。このほか題名と本文に特定の文字列を含んでいた場合もアラートが表示される。

●宛名やタイトルもテンプレート化する「Template Switcher for Gmail」

 「Template Switcher for Gmail」は、Gmailでテンプレートを利用できる機能拡張。複数のテンプレートを保存し、プルダウンから一発選択できる。標準のテンプレート機能と異なり、本文のほか宛名、タイトルについても指定できる。
posted by ネット/家電を極めたい! at 08:00| Comment(0) | オススメWEBサービス | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2014年09月02日

ニュースアプリ「グノシー」赤字13億9300万円 強気の拡大戦略、成功と失敗の分岐点にある

スマートフォンにひとつのアプリを入れておけば、新聞や雑誌をはじめインターネット上で配信されているニュースがまとめて読める。こうした「ニュースアプリ」が続々と誕生し、利用者を増やしている。

中でも「グノシー」は、大々的にテレビCMを流して知名度を上げ、拡大路線をひた走る。ただ「ネットでニュース配信」は新しいビジネスモデルとは言えないだけに、「次の一手が欲しい」と専門家は指摘する。

販管費16億2980万円と目立って多い
当期純損失13億9300万円と、巨額の「赤字決算」を発表したグノシー。2014年8月29日の官報に掲載された、同社第2期(2013年6月1日〜14年5月31日)の決算公告で確認できる。さらに、売上高が3億5900万円なのに対して、販管費が16億2980万円と目立って多い。

グノシーは2012年11月創業で、ダウンロード数は14年6月時点で約400万件と、ニュースアプリの代表格だ。14年3月にはKDDIと業務提携を発表して資金提供を受け、6月にはさらに12億円の出資を得た。

KDDIとの提携のタイミングで「ニュースアプリ初」というテレビCMの放送をスタート。グノシー共同最高経営責任者(CEO)の木村新司氏は、4月28日付の日経MJのインタビューでCM開始の意図について「ユーザー数を飛躍的に拡大する時期に入った。3月からサービスを、より一般的なものに方向転換した」と説明している。また木村氏は、「10億円以上とされる増資分」の「8割以上を広告宣伝費につぎこんだ」と明かした。こうなると決算公告にある「販管費16億円」のうち大部分は、広告宣伝費とも考えられそうだ。

見渡せば、ニュースアプリは「スマートニュース」「アンテナ」「LINEニュース」とダウンロード数でグノシーを急追するライバルがひしめく。中でもスマートニュースは、8月1日からテレビCMを始め、36億円の資金調達も実施した。グノシーとしては「赤字覚悟」でも、早い段階で勝負に出たようだ。

出資を受けて「カネ」はあるが知名度が低いネットベンチャーが、テレビCMを通じてアピールするのは珍しいことではない。ITジャーナリストの井上トシユキ氏は、「近年ではソーシャルゲーム会社が同様の手法を取っていました」と話す。グノシーの場合、確かにダウンロード数はCM後の方が増えている。明確な数字は発表されていないが、競合他社と比べて圧倒的な差をつけるまでには至っていないようだ。

ニュースと連動する新サービス・アプリが望ましい
井上氏は、「アプリビジネスの場合、会員を集めたらそれを何に使うかが基本」と指摘する。端的に言えば、新しいアプリやサービスを投入して利用者を囲い込む必要がある。例えばグノシーと連動するようなサービスが新しく加われば、ニュースの閲覧数が増えて広告媒体としての魅力も増すといった相乗効果が期待できる。ヒット作となれば、さらなるユーザー拡大につながるかもしれない。ニュースは「ネットでも人気の、外さないジャンル」(井上氏)だけに、内容次第でビジネス拡張が望めそうだ。

ただ、今のところグノシーには新サービスの気配はない。むしろ木村共同CEOは、2014年度内に「英語圏30か国でサービスを開始したい」(4月28日付「日経MJ」)と、ニュースアプリそのものに注力していく姿勢を見せている。これについて井上氏は、「ニュースのまとめ読みは、ヤフーニュースを筆頭に各種アプリなど、斬新なアイデアとは言えません。現状では話題になっているニュースアプリですが、次々と競合サービスが生まれている状況です」と指摘する。「次に何をしたいんだろう」というものが見えてこないと、利用者はそのうち他社のサービスに乗り換えてしまうというわけだ。

最後に井上氏は、こう警鐘を鳴らした。

「類似の例は、1990年代後半の『ビットバレー』の時代から何度も見られました。グノシーは今、成功と失敗の分岐点にあると言えるでしょう」。
posted by ネット/家電を極めたい! at 00:50| Comment(0) | オススメWEBサービス | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2014年08月31日

格安スマホ、多く報告される弱点

 携帯電話料金の“高止まり”に対する批判が高まっている昨今、注目を集めているのが、いわゆる「格安スマートフォン(スマホ)」だ。先行したイオンが大きな成功を収めたことで、格安スマホへの参入が相次いでいるが、大手携帯電話通信会社(キャリア)は格安スマホに対抗し、大幅な値下げへと踏み切る可能性はあるだろうか。

●大手キャリアの半額以下を実現、格安スマホが急増
 近年まで順調に買い替えが進んできたスマホだが、昨年の半ば頃から伸びが鈍化している、という報道が多く見られるようになった。その理由はさまざまだが、最も大きな要素の1つとなっているのが料金だ。

 フィーチャーフォン(従来型携帯電話)では高くてもせいぜい月額5000円前後で済んでいたのが、スマホに替えると毎月の基本料金だけで7000円以上かかる上、通話料も30秒21円と非常に高い。便利で楽しい機能は多いかもしれないが、料金の高さには耐えられないという、スマホの価格に不満を持つユーザーが、移行を敬遠しているのだ。

 そうした価格に敏感なユーザーのニーズをくみ取るべく登場したのが、格安スマホである。これは要するに、毎月の料金を格安で利用できるMVNO(仮想移動体通信事業者)のSIMカードと、最新機種と比べ性能を落とした安価なスマホをセットにして販売するものだ。

 イオンが4月4日より、日本通信のSIMカードとLGエレクトロニクスの「Nexus 4」をセットにし、月額2980円、8000台限定で販売したところ、シニアを中心として非常に好調な売れ行きを示したことから、他社でも同様の取り組みが相次いでいる。実際、家電量販店のビックカメラは、MVNOの1つであるIIJのSIMカードと、コヴィア製の3G対応スマートフォン「FleaPhone CP-F03a」をセットにし、月額2830円で提供する格安スマホを4月14日より販売している。

●人気の秘訣は安心感の向上、デメリットも
 格安スマホが受け入れられた要因の1つには、当然ながら月額料金が大手キャリアの半額以下という、価格が大きく影響している。だがスマホにあまり詳しくないユーザー層に格安スマホが受け入れられたのには、ほかにもいくつかの要因がある。

 1つは、スマホとSIMカードがセットで販売されたことだ。イオン、ビックカメラ共に販売しているのは、既存のMVNOの格安SIMカードと、やはり既存のSIMロックフリータイプのスマホであり、個々の商品としては以前より存在するものだ。だがそもそも多くの人にとって、SIMカードとスマホを別個に購入して使うこと自体、馴染みのある行為ではない。そこで格安スマホは、大手キャリアと同じように、端末とSIMカードをセットにし、しかも身近な量販店の店頭で販売したのである。このことが、消費者に安心感を与えるという点で非常に大きな意味を持ったといえよう。

 そしてもう1つは、090や080などで始まる一般的な携帯電話番号が扱えることだ。MVNOのSIMカードは従来、データ通信のみをサポートしたものがほとんどで、音声通話をサポートしたものは非常に少なかった。そのため音声通話には050で始まるIP電話を用いる必要があり、サービスに違和感を抱くユーザーも少なくなかった。だが最近になって、データ通信だけでなく音声通話やSMSもサポートしたMVNOのサービスが増加し、一般的な携帯電話番号を用いて音声通話ができるようになった。このことも、スマホに詳しくない人が安心して契約できる大きな要因となっている。

 無論、格安スマホには弱点も多い。最も多く指摘されるポイントは、現在のLTE対応スマホと比べ通信速度が200kbps前後とかなり遅く、一部に高速通信可能なサービスもあるものの、その容量が非常に限られているなど、制約が多いことだ。これは、通信容量を多くの人に分割することで低価格を実現しているというSIMカード側の要因と、LTEに対応しているハードを低価格では実現できないというスマホ側の要因の2つが影響している。

 そしてもう1つのポイントはサポート面だ。そもそも格安スマホは、SIMカードはMVNO、スマホはハードメーカーと、サポート先が異なっており、大手キャリアのようにショップでまとめてサポートしてくれるわけではない。不具合の対処からOSのアップデートに至るまで、基本的にはすべて自分で対処しなければならないのだ。格安スマホはスマホに馴染んでいないシニアへの販売が好調なようだが、サポート面の弱さを考えると、少なからず疑問を抱く部分があるのは事実だ。

●大手キャリアが格安スマホに追随しない理由とは
 格安スマホの弱点は、裏を返すと大手キャリアの利点にもつながっている。つまり高額でも高速・大容量なデータ通信ができる点や、充実したサポートが受けられる点などが、大手キャリアのメリットとなっている。こうしたメリットが武器となっていることから、キャリア各社は現時点において、格安スマホに対抗し積極的に料金の値下げに取り組もうという様子を見ることはできない。

 例えばKDDIの田中孝司社長は、4月30日の決算発表の場で「価格の訴求ではなく、価値の訴求を進める」と話しているほか、NTTドコモが新料金プランを打ち出したことに対しても、VoLTE、(LTE 回線を使って音声通話が行える技術)の準備が整うまで静観する構えを見せており、積極的な料金施策を打ち出そうという様子はない。

 また、注目を集めたNTTドコモの新料金プランについても、必ずしも値下げにつながる要因ばかりではない。例えば、相手先を問わず国内の通話が定額でできる「カケホーダイ」は、基本料金がスマホで月額2700円。だがNTTドコモの音声ARPU(携帯電話における加入者一人あたりの月間売上高)は、今年3月時点で1370円。つまりカケホーダイは現在の音声ARPUより1300程度円高く、カケホーダイへの移行は多くのユーザーにとって、むしろ値上げの要因となる可能性が高いのだ。

 このように、キャリア各社は急激な収益の低下を避けるためにも、現在の料金の大幅な値下げに取り組む可能性は低く、あくまで高品質のサービスを高価格で提供するビジネスを継続すると見られる。もっとも、大手キャリア各社は回線を持たないMVNOと異なり、自身で全国各地にLTEなど高速通信のインフラを整備するため莫大な投資をしている。さらなる高速化ニーズに応えるべく投資を続けるためにも、高収益体制を維持する必要があるというのも事実であり、単に「儲かっているから安くすればよい」とはいえない部分もあるのだ。

 しかしながら格安スマホの側も、いつまでも「安さ」だけを売りとするだけでなく、サービス面に力を入れ、キャリアの牙城を狙ってくる可能性は高い。実際、フリービットのように、実店舗を構えながらも、通話はIP電話となるがスマホとSIMカードによる通信サービスを格安で提供する企業も現れてきている。今年問題となったキャッシュバック競争のように、キャリア側がユーザーを無視した競争施策に明け暮れるようであれば、格安スマホに足元をすくわれる可能性もないとは言い切れないだろう。
posted by ネット/家電を極めたい! at 00:41| Comment(0) | 無線(モバイル)インターネット | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

貯金より効率的!? 利回り重視「高配当株の探し方と注意点」

 将来に備えて貯金! しかし、メガバンクに預けた場合でも1年定期預金の利率はわずか0.02%程度と低金利…。「そろそろ本格的な財テクを!」と考えるビジネスパーソンも多いのでは? そこで、投資初心者に向けて、配当利回りに注目した銘柄選定法を紹介しよう。日経平均株価の平均配当利回りは1%を超えており、預貯金よりも、株式で配当を受け取るほうが身入りがいいともいえる今、一般的に“高配当株”と言われている「配当利回り2%以上」の銘柄を探す際のチェックポイントと、併せて注意点もおさえていこう。

(1) 業績は安定しているか?

 基本的な考え方として“配当を出す=利益を安定して出している企業”といえ、業績も安定しているケースが多い。または、順調に業績が伸びていれば、配当が減る心配は少ない。

 ただし、企業の中には、業績が良いから配当利回りが高いのではなく、業績が悪化しているなどのマイナス材料が要因となっている場合もあるので要注意が必要。株価が急速に下落し、そのため、過去1年の配当金を株価で割ると、高い数字になったというケースも。そういった背景を知らずに投資した結果、無配当という結末は避けたいところだ。

(2) 配当の推移を知る「配当性向」

 一時的に配当が良かっただけという場合もあり、直近だけでなく“安定した配当を出し続けているか”という点にも注目しておこう。この時、一株利益に対していくらの配当実績を出しているかという「配当性向」という数値が、判断目安として利用できる。この数値が50%以上なら、配当を重視している企業と評価でき、100%を超えていたら、実力以上の配当を出していることになり、いずれ配当の額が下がるかもしれないという予測にも役立つ。

(3) 株価が割高or割安を判断する「PER」とは?

 PERとは「株価収益率」のことで、株価が1株当たり利益の何倍まで買われているかを示す指標として利用されている。一般的にPERの数値が高いほど業績に対して株価が割高、低い水準であるほど株価が割安でお得と言われている。

 投資初心者なら、ネット証券のスクリーニング機能を使うと、簡単に高配当銘柄を見つけることができる。検索結果で出てきた高配当株ランキング上位の企業を、業績推移や配当推移で比較・分析して、より安定している銘柄を選ぶといった流れで、かなり手軽にスタートできる。まずはシミュレーションサイトなどを活用しながら、投資デビューをしてみては?
posted by ネット/家電を極めたい! at 00:35| Comment(0) | 日記 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする
出会い女性登録
×

この広告は1年以上新しい記事の投稿がないブログに表示されております。