2010年11月01日

堀北真希やベイダー卿までPR NTTドコモ「GALAXY S」はスタイリッシュ

2010年10月28日深夜0時に東京・六本木のノジマに始まった発売記念イベントは、ヨドバシカメラ マルチメディアAkibaでのテープカット、ビックカメラ有楽町店本館でのクス玉開きと朝10時ごろまで続き、「GALAXY」やAndroid2.2がどれほど注目されているのかが垣間見えた。NTTドコモも、堀北真希、ダース・ベイダーをイベントに投入するなど、力の入れようもハンパない。

「GALAXY S」は、最新OSのAndroid2.2、高精細な「SUPER AMOLED(スーパー有機EL)ディスプレイ」などを搭載したグローバルモデルをベースに、iモードなど日本仕様にカスタマイズしたスマートフォンだ。洗礼されたスタイリッシュなデザインにAndroidならではの高機能を詰め込んだ端末に仕上がっている。HTCをはじめとした海外製のスマートフォンが日本国内で苦戦を強いられているが、NTTドコモの期待は高い。

2010年上半期、ソフトバンクの「iPhone」がスマートフォンの出荷台数の約6割を占め、独壇場となっている。その状況を止めるべくNTTドコモが投入したソニー・エリクソン「Xperia」は、スタートダッシュはよかったが現在では伸び悩んでいる。シャープは「W-ZERO3」で国内のスマートフォン市場を切り開いてきたが、ウィルコムの落ち込みにあわせて、すでにiPhoneの敵ではない状況となった。そのため、1位アップル、2位ソニー・エリクソン、3位シャープ、4位東芝、5位HTCだ(MM総研 2010年10月26日発表資料による)。

さらに2010年4-6月期(ジーエフケージャパン調べ)では、携帯電話専門店ではスマートフォンの割合が10%強程度だが、家電量販店では25%にも達しているのだ。また、スマートフォンの中でもAndroidの販売が40%に達するなど順調な伸びが伺える。

これにあわせるように、NTTドコモとKDDIが攻勢をかけてきた。そのひとつがNTTドコモ「GALAXY S」だ。ビックカメラ有楽町店本館で行われたイベントでビックカメラ 代表取締役社長 宮嶋宏幸氏は「GALAXY S」の予約数が「Xperia」を超えたことを明らかにした。発売時期の違いもあるが、スマートフォンへの期待がさらに高まってきている証にもなっている。ここのところ減少傾向だった携帯電話市場をスマートフォンが牽引し、その中でもAndroidの期待が高まっている。

NTTドコモはこれから2011年春に向けた携帯電話、スマートフォンの大量投入を予定している。迫ってくるソフトバンクを追い落とすには、スマートフォンが欠かせない。iPhoneをあきらめていないNTTドコモだが、現状ではAndroidで市場を形成するしか選択肢がなかったところ、ここのところAndroid市場が急速に伸びていることが、ドコモの追い風になるかもしれない。
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2010年10月24日

エイベックス社長松浦氏ツイッター炎上 あゆが沈静化

エイベックス社長の松浦勝人氏(46歳)は、10万人以上のフォロワーを持つツイッター界の人気者の一人。だがこれだけのフォロワーがいると、アンチもそれなりにいる。今年7月には韓国アイドル・東方神起の活動休止について「五人になってもらいたいのは俺の考え。ならないのは、彼らの意思」などと書いた(東方神起は当時エイベックス所属)ところ、東方神起のファンらがツイッター上で猛反発。

「また松浦なんかつぶやいてる、むかつく」
「自分のフォロワーがどれだけいるか、自分の言葉がどれだけ影響力があるか考えた上で言葉を選んで欲しいです」

というコメントに対して松浦氏が「では、フォロワーが多い人は、上っ面な発言だけしてろという事ですね。カルチャーショックです」と意見を述べたところ、

「なんかスゴイ気持ち悪くなった…ツイッターやっててこんなに気持ち悪くなったのは初めてだ…」
「信じちゃいなかったけどさ…公人ってもっと自分の行動にモラルがあると思ってたよ…」

などとまたもや「アンチ」から非難された。その後松浦氏のことを尊敬している浜崎あゆみが東方神起ファンをなだめるなどして収束したが、このたび、再び同様の件が発生。

13日、とあるフォロワーから「日本の恥さらし消えなさい消えて」と書かれ、松浦氏は「はい。リスト(註:ユーザーを任意にリスト化(グループ分け)する機能。直接フォローをしていない人でも、それぞれのリストに含まれたユーザーだけのタイムラインを見ることができる)にいれときました。発言には気をつけてね」と応じた。その後別の人物から「恥さらしめ」と書かれたのだ。

積極的に返信する松浦氏がさらにヒートアップしそうになったことを心配したのか、浜崎あゆみがまた登場。浜崎が「まさ、やめよう。もうじゅうぶんすぎるほど、傷付いたでしょ」と呼び掛けたところ、「わかった。徹底的にやろうと思ったけど、ayuに言われちゃしょうがない」と松浦氏はアンチとのバトルをやめることを宣言した。

その後もファンから「アンチよりファン相手にしてくださいょーーー」などと激励のことばが多数寄せられ、松浦氏は「確かに(笑)」と書いている。著名人ツイッターユーザーはアンチの攻撃を受けながらも、ファンからの擁護も受け、バランスがとられるようだ。
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嵐【教科書】盗難騒動相次ぎ問題に!?

今や日本を代表するスーパーグループである嵐。そんな嵐が日本を再発見するその名も【ニッポンの嵐】という書籍が今話題になっている。


嵐のメンバーが日本各地に眠る伝統芸能や農業、福祉を実際に取材し、その模様を収めた書籍なのだが、これが各都道府県の小中高へ1校2冊ずつ配られる非売品なので問題が起きた。


「いまやLIVEのチケットが最も取れないのが嵐。元値の10倍以上にもなるというプレミアムチケットですら、オークションで飛ぶように売れます。この書籍もどうしても読みたいというファンが多く、10万円だしても買いたいという強者までネットに出現しています。(芸能ライター/小林真一)」


そんなプレミアムな本、やはりというか問題が起きているよう。


「盗難騒ぎが起きているようです。不良生徒の中には、そのままオークションで売り払おうとしたものまでいるとか。各学校も、学校内への持ち出しを禁止したり、図書館内でしか閲覧できないようにしているようです。ただ、これが観光庁作成のものなので【なんで税金で作っているのに誰にでもみられるようにしないのか?】ともっともな苦情を観光庁へメール送信する嵐ファンが後を絶たないようです。(同上)」


この【ニッポンの嵐】を実際に閲覧した教師の中には、【ただの嵐の写真集でしかない】と苦言をTwitterでつぶやく始末。


「大手出版社の中には、簡易版として写真だけで構成して出版できないかと打診の準備を計画しているところもあるようです。ただ、観光庁の税金予算で取材をしたものなので、営利目的で販売できるのかは微妙ですが・・。
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2010年10月21日

Yahoo!JAPAN、米Googleの検索エンジン採用へ 〜 重要ポイント15項目のFAQも公開

ヤフーは27日、Yahoo!JAPANの検索サービスにおいて、米グーグル社(Google)の「検索エンジン」と「検索連動型広告配信システム」に切り替えることを発表した。

 検索サービスにおいて使用している「検索エンジン(インターネットに存在する情報を検索する機能)」と、「検索連動型広告配信システム(検索キーワードに連動した最適な広告を検索を利用しているユーザに配信するシステム)」をグーグルのエンジンおよびシステムに切り替える。本件により影響を受けるのは、Web検索結果の表示に必要な検索エンジン部分と検索連動型広告の表示に必要な配信システムの部分のみで、Yahoo!JAPANのコンテンツはそのまま残る。また、Yahoo!JAPANが、オークション、ショッピング等をはじめとする諸サービスに関して日々更新されるデータをグーグルに対して提供する。

 広告主が希望するキーワードに値段を付け、オークション形式により広告の掲載可否や順序を決定する場である「マーケットプレイス」については、これまでどおりYahoo!JAPAN独自のものとして維持していく意向。そのため「Yahoo!JAPANとグーグルは、広告と検索サービスを含むすべてのサービスにおいて、今後も競い合う関係であることに変わりはありません」としている。

 あわせて同社は本件に関する15項目のFAQを公開。契約が2年単位である点、公正取引委員会に問題がないことを確認済みである点などを解説している。

 変更に至った経緯については、2009年7月に、米Yahoo!社が、検索エンジンおよび検索連動型広告配信技術の提供をマイクロソフトから受けることを決定したことに起因するとのこと。Yahoo!JAPANでも、他の検索エンジンおよび検索連動型広告配信システムの検討も行うべきと考え、代替案との比較を行い、グーグルからの提供がベストだと判断したという。

 今後の米Yahoo!社との関係については、「今回の契約は検索エンジンと検索連動型広告配信システムについてのみであるため、Yahoo!Inc.は今後も引き続きYahoo!JAPANの戦略的パートナーであり、Yahoo!JAPANは引き続きYahooブランドを利用する」とのこと。資本関係も含み、これまで通りの関係を継続する。


【本件に関するFAQ】
Q1: Googleとの提携範囲はどこなのか?
A1: 今回の契約の対象は、Web、画像、動画、モバイルの4領域における、検索エンジンおよび検索連動型広告配信システムのサービス提供を受けることに限定されています。

Q2: Googleとの競争関係はどうなるのか?
A2: GoogleはYahoo!JAPANに対して検索エンジンを提供いたします。一方で、ヤフー!JAPANはユーザー向けにフィットするよう、YST/YSMと同様にYahoo!JAPAN独自の調整を加えながらGoogleの検索サービスをカスタマイズいたします。これはYahoo!Japanのサイト上で検索サービスがどのような外観になり、利用者がどのように検索を体験できるかといったことも含まれます。その結果、利用者はYahoo!Japanのサイト上で、引き続きGoogleのサイト上とは違う体験をできると考えられます。
Googleはさらに、ヤフー!JAPANに対して、検索連動型広告配信システムを提供します。すなわち、Googleの技術が、Yahoo!JAPANによる検索連動型広告の提供、ターゲットおよびレポートをバックエンドで支えることになります。一方で、ヤフー!JAPANは引き続き広告の獲得や広告キャンペーンの展開を独自に行います。また、両社の広告主および広告のデータ、検索サービス利用顧客や価格に関する情報は完全に分離して保持されます。
今回の取引を通して、お互いの広告と検索におけるイノベーションにさらに拍車をかけ、その他の企業も巻き込みながら検索サービス以外の分野も含めてより厳しく競合してまいります。

Q3: 契約の期間、更新権はどうなっているのか ?
A3: 検索エンジンと検索連動型広告配信システムの提供をYahoo!JAPANが受ける契約の期間は当初2年ですが、その後Yahoo!JAPANが断らなければ自動的に2年延長されます。それ以降についても双方が合意すれば更新することが可能です。また、Yahoo!JAPANからGoogleにデータを提供する契約の期間は当初2年で、その後原則としてさらに2年間更新されます。それ以降についても双方が同意すれば、2年ずつ更新することが可能です。

Q4: Yahoo!JAPANからデータを提供すると何が良くなるのか?
A4: Googleは現在ロボットによりデータを収集(クロール)していますが、今後はYahoo!JAPANから直接データが提供されるため、更新されたページがより速く検索結果に反映されて、検索のフレッシュネスが上がるとともに検索精度が高まり、ご利用されるお客様の利便性が向上されます。

Q5: 今後のYahoo!Inc.との関係に変化はあるのか?
A5: 今回の変更は検索エンジンおよび検索連動型広告配信システムの提供のみであり、Yahoo!Inc.は引き続き検索サービスおよびその他サービスにおけるYahoo!JAPANの戦略的パートナーであることに変更はありません。現在の資本関係も継続されます。

Q6: 今後の業績に与える影響はあるか?
A6: 短期的には影響はあまりないと思われます。中長期的には、Yahoo!JAPANの検索サービスと検索連動型広告サービスをよりよいものにして、売上を最大化いたします。

Q7: 移行のタイミングはいつ頃ですか?
A7: なるべく早く、検索エンジンおよび検索連動型広告配信システムとも移行できるよう現在詳細を検討中です。

Q8: Yahoo!Inc.がYSTとYSMの切り替えを完了させたら、Yahoo!JAPANへのサポートも直ぐに止めてしまうのか?
A8: いいえ、日本で検索エンジンと検索連動型広告配信システムがGoogleに切り替わるまでは、Yahoo!JAPANの検索サービスの人気を支えているYSTとYSMは引続き開発・運用が続けられます。

Q9: 今回の契約で検索サービスの使い勝手が変わってしまうのか?
A9: 現在ご支持をいただいているユーザーインタフェイスが引き続き提供されますので、お客様の使い勝手は特に変わりません。Yahoo!JAPANはユーザー向けにフィットするよう、YST/YSMと同様にYahoo!JAPAN独自の調整を加えながらGoogleの検索サービスをカスタマイズいたします。これはYahoo!JAPANのサイト上で検索サービスがどのような外観になり、利用者がどのように検索を体験できるかといったことも含まれます。その結果、利用者はYahoo!JAPANのサイト上で、引き続きGoogleのサイト上とは違う体験をできると考えられます。

Q10: 公正取引委員会には本件について相談をしているのか?
A10: 事前に日本の公正取引委員会に相談をしており、問題なき旨を確認しております。

Q11: 日本の検索サービスにおける競争への影響は?
A11: GoogleとYahoo!JAPANがまったく同じ検索エンジンを使ったとしても、Yahoo!JAPANは検索サービスをカスタマイズして提供することが可能であり、また、ユーザーインターフェイスも従来どおり独自のものを提供してまいります。従って、Googleや他の競合他社と競合していく状況にはなんら変わりがありません。

Q12: Yahoo!JAPANはかつてYahoo!Inc.以外から検索エンジンの提供を受けたことがあるのか?
A12: Yahoo!JAPANのディレクトリ検索サービスを補完する引継検索のエンジンとして、1998年5月より2001年3月までの期間はgooより、その後、2001年4月より2004年5月までの期間はGoogleより提供を受けておりました。

Q13: Yahoo!JAPANはソフトバンクモバイル(SBM)にモバイル検索を提供していますが、本件を機に何か変わることはありますか?
A13: いいえ、Yahoo!JAPANはモバイル検索サービス、モバイル広告とも、これまでどおりSBMに提供してまいります。

Q14: 財務的な影響はありますか?
A14: 利益構造を大きく変えるインパクトはありません。

Q15: 広告売上への影響は?
A15: 過去にも検索連動型広告配信システムを変更した経験がありますが、影響は軽微なものでした。これを契機に今回も同様サービスをより良くし売上の最大化を目指してまいります。
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2010年10月13日

「AQUOS」52型1万円など異常安値 ヤフー!ショッピング、誤表記のてんまつ

液晶テレビや冷蔵庫などを販売しているヤフーショップで、大型液晶テレビの価格が1万1500円などと表記され、祭状態となった。ネットには「10台注文した」などといった書き込みが殺到。結局「誤表記」だったのだが、ソフトバンクの孫正義社長もツイッターで言及するなどの騒ぎとなった。

2010年10月11日までに、ヤフー!ショッピングに出店している「バリバリ家電」で、商品が異様に安い価格で売られていることがネット上で発覚した。

「なんか危険な気がするので通報しました」と孫社長
同店はエアコンからカメラ、布団乾燥機まで販売している総合家電店なのだが、通常30万円前後するシャープの液晶テレビ「AQUOS」の52V型の販売価格が「バリバリ特別価格」として1万1509円となっていた。

他にも、通常20万円前後のパナソニックのブルーレイレコーダーが約3000円。20万円以上する日立の3Dテレビが約2万7000円。5〜9万円で通常販売されている日立の乾燥機付き洗濯機も約6600円だった。一方で、異様に高い商品もあり、通常8000〜9000円の3Dテレビ視聴用のメガネは約5万2000円となっていた。

ネットでは、大きな話題となり2ちゃんねるなどに書き込みが殺到。

「俺なんかテレビ10台注文したぜw」
「速攻でアクオス52V型買った」
といったものが寄せられた。同店には実際に注文が殺到したようで、12日16時現在、ヤフーショッピングのデイリー売れ筋商品ランキングで1位〜10位までを同店の商品が独占している。

ツイッターでは11日夜、ユーザーがソフトバンクの孫正義社長に「バリバリ家電yahoo店、これおかしくないですかね…?」と指摘した。孫社長は、「なんか危険な気がするのでやめた方がいい気がする。Yahoo!にも通報しました」と返答している。

その後、バリバリ家電ヤフーショッピング店は12日朝までに「一時休店」状態となった。現在はトップページに「価格誤表記のお詫び」という文章が掲載されている。

それによると、誤表記はヤフーショッピングの店だけでなく、オフィシャルの本サイトの方にもあった。誤表記のあった商品については、販売をキャンセル。ヤフーショッピング店の利用案内ページには、注文受領後でも「掲載価格、販売価格に誤りがあった場合」注文を取り消すことができると表記していた。

代金は返却、注文時の個人情報は「必ず削除」
既に銀行から代金を振り込んだ客には、順次返金するとして、「お買物頂きましたお客様には大変なご迷惑をおかけして申し訳ございません」と謝罪。注文時に入力した個人情報については「当店からのお客様へのご連絡以外の用途には利用せず、順次、必ず削除させて頂きます。又、商用として利用する事は一切ございません」としている。

ヤフージャパンの広報担当者によると、バリバリ家電が間違った価格を入れてしまい、9日(土)午後から誤表示の状態が続いていた。その間注文もされていたが、連休中ということもあり11日の深夜、ネット上で話題になるまで気付かなかったという。注文キャンセルについては、

「注文を受けると、機械が自動で注文確認のメールを送ります。その後、在庫を確認するなどして、実際に注文を承諾したというメールを送るのですが、今回はそこまでに至っていなかったので、注文をまだ受けていない段階と判断してキャンセルに至りました。ご注文頂いた方には大変申し訳ございませんでした」
と話す。個人情報の件も含め、注文客に不安のないよう対処していくとしている。

ネットショップでの価格誤表記は以前から時折ある。7月にもアマゾンに出店していたショップがポカリスエット30本を103円という誤った価格で販売。注文が殺到し、祭状態となった。

posted by ネット/家電を極めたい! at 20:09| Comment(0) | 日記 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする
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