2013年05月14日

iPhoneに「ウイルス対策ソフト」は必要ないの?

説明書を読まなくても使い方がわかるのが、iPhoneの魅力であり強みです。しかし、知っているつもりが正しく理解していないこともあるはず。そんな「いまさら聞けないiPhoneのなぜ」をわかりやすく解説します。今回は、「iPhoneに「ウイルス対策ソフト」は必要ないの?」という質問に答えます。

現在、iPhone(iOS)向けには「ウイルス対策」などと銘打たれたセキュリティ対策機能(アプリ)は存在しません。Apple自身開発していませんし、おそらく今後も予定はないでしょう。その理由は2つあります。

1つは、アプリにウイルスやその他の迷惑機能(マルウェア)が入り込む余地が低いことが挙げられます。Appleはアプリ流通を「App Store」に限定し、出品の際には念入りな審査を行っています。もしマルウェアが仕組まれていても、かなりの確率で検出されるでしょうし、事態が発覚すればただちにApp Storeから削除されるはずです。

もう1つは、ウイルス検出機能をアプリとして提供することが難しいiOSの構造が挙げられます。iOSでは、アプリは他のアプリと切り離された状態(サンドボックス)で実行されるため、あるアプリが使用するファイルを他のアプリが使用する場合は、それを明確に指示しなければなりません。ディスク上の全領域を検索するようなアプリを開発することはiOSの構造上困難ですし、システムのバックグラウンドで動作(他のアプリと並行して処理が行われること)するアプリのジャンルが、音楽再生や位置情報などいくつかに制限されています。だから、システム常駐型のウイルス対策ソフトは開発が困難ですし、もしそのようなアプリを出品してもApp Storeの審査基準に反するとして却下されることでしょう。

とはいえ、iPhoneがウイルスに感染する確率はゼロではありません。たとえば、JavaScriptで書かれた悪質なプログラムをWebサイトに仕掛けるなどして、アクセスしてきたiPhoneユーザに対しなんらかの攻撃/情報詐取を行うことは不可能ではありません。システムの隙を突いて攻撃される可能性もありますから、ときどきAppleが配布するシステムアップデータをまめに適用する必要があるでしょう。
posted by ネット/家電を極めたい! at 15:55| Comment(0) | iPhone | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2013年05月11日

ドコモ、iPhone販売拒む3重の壁…「今年確実」「絶対ない」業界内で割れる見方

 携帯電話ユーザのドコモ離れが止まらない。

 NTTドコモが4月26日に発表した2013年3月期連結決算の営業利益は、前期比4%減の8371億円だった。この営業減益要因となったのが、顧客流出を食い止めるための販促費増加だった。

 13年3月期、流出食い止めのため代理店へ支払ったドコモ端末値引き販売補填費やキャンペーン費用などの販促費は、前期比6%増の1兆1617億円という巨額に上った。それでも、キャリア(携帯電話会社)を乗り換えられるMNP(番号持ち運び制度)の年間累計は140万9500件の転出超過(マイナス)と過去最悪。

 ちなみに、競合のKDDIは101万500件、ソフトバンクは41万1200件と、共に転入超過(プラス)で、ドコモの「一人負け」が露わになった。

【携帯電話のキャリア別累計契約数(12年度)】
ドコモ     6153万6000件  (46.7%)
KDDI      3770万9300件   (28.6%)
ソフトバンク  3247万9600件  (24.7%)
【携帯電話のキャリア別累計純増数(12年度)】
ドコモ      41万7400件   (26.3%)
KDDI      51万1900件   (32.2%)
ソフトバンク    66万700件   (41.5%)
※「電気通信事業者協会HP」-「携帯電話・PHS契約数」-「事業者別契約数」より

 その結果、新規契約数から解約数を引いた純増数(12年度累計、電気通信事業者協会統計)ではソフトバンクが66万700件、KDDIが51万1900件、ドコモ41万7400件で、累計純増数でもドコモの負けっぷりが際立っている。

 今やドコモは、KDDIとソフトバンクの草刈り場の様相を呈していると言っても過言ではない。

●ドコモをさらに追い込むKDDI

 ドコモの惨憺たる状況について、業界関係者は、「市場で人気の高い米アップルのスマホ『iPhone』販売にKDDIもソフトバンクも参入しているのに、ドコモは参入しておらず、ユーザが寄り付かない。逃げるのは当然」と解説する。

 そんな弱り目のドコモを、さらに追い込むかのような動きを見せているのがKDDIだ。

 同社は現在、iPhoneを最新機種へ買い替える場合の旧機種下取りを行うために、古物商の許可申請を各都道府県で進めており、au販売代理店も同社の指示で同様の準備をしているといわれている。

 この下取りサービス開始を予定しているのが、今年夏の新機種「iPhone 5S」発売日ともいわれている。下取りの目的は言うまでもなく、ドコモ駆逐だ。「ドコモユーザが、KDDIのiPhoneを買いやすくするための誘導策だ」とKDDI関係者は明かす。

 KDDIがiPhone販売に参入したのは11年9月。それまでは、08年から国内でiPhoneの独占販売状態だったソフトバンクへのユーザ流出が続き、ドコモと共に「スマホの草刈り場」と化していた。だがiPhone販売開始でユーザ流出が止まり、今度はドコモユーザがKDDIに流入するようになった。

 その結果、契約純増数は11年10月から今年3月まで18カ月連続でトップを維持している。

 そんな「iPhone神通力」もあり、業界では「ドコモがいつiPhone販売に参入するのか」が目下の話題になっている。参入しないと「ドコモの一人負けが今後も続くのは明らか」(業界関係者)だからだ。

 ところが、この話を追ってゆくと、iPhoneに参入したくても参入できない、ドコモの立ち往生状態が見えてきた。

●iPhoneはドコモが一番乗りのはずだった?

「実は、iPhoneの国内独占販売権はドコモが手にするはずだった」と、NTT元役員は打ち明ける。

 アップルが08年にiPhoneを国内に投入する際、その販売代理契約で競ったのはドコモとソフトバンクだった。当時は技術的にも規模的にもソフトバンクを圧倒していたドコモ本命で交渉が円滑に進んだ。ところが、交渉が詰め段階に入ると、「アップルが突然、法外な要求を突き付けてきたのでドコモは交渉を打ち切り、ソフトバンクが漁夫の利を得る形になった」(同)という。

 その要求の内容とは「独占販売権を与える代わりに、NTTの研究所が保有する携帯電話のすべての特許技術を開示せよという、とうてい呑めない要求だった」(同)というのだ。これが本当だとすれば、ドコモが反発をしたのは当然といえよう。誰が考えても、商品供給と引き換えに、数十年にわたって蓄積してきた特許技術を社外に開示などできるわけがないからだ。

 それはさておき、KDDIがiPhone販売に参入した時点でも、ドコモが追随参入できない事情があった。それは同社の中期経営計画(中計)だった。

 KDDI参入直後の11年11月にドコモが発表した中計では「産業・サービスの融合による新たな価値創造」を掲げている。それに向け映像、電子書籍、クレジットカードなど携帯電話との親和性が高い8分野の事業領域に戦略投資を行い、15年度に11年度比約2.5倍の約1兆円の売上を目指すとしている。

 この壮大な計画は、同社が「ドコモスマホ」のOSに採用している米グーグルのアンドロイド上のアプリを前提にしたものだという。

 従って、携帯電話に搭載するアプリやサービスをきめ細かにアップルが指定するiPhone販売にドコモが参入すると、この中計で掲げている成長戦略が根底から崩れるわけだ。

●「土管化」への危機感

 さらに、同社には通信事業の「土管化」への危機感もある。

 昨年5月に開催された携帯電話・無線通信関連の展示会「ワイヤレスジャパン」で、基調講演の演台に立った山田隆持社長(当時)は「さまざまな機能をネットワークに埋め込んでゆきたい。それによりお客様から見た場合に、あたかも端末単体で処理が完了しているような形にしたい」と、同社の経営ビジョンを語っている。

 サービスの提供主体をネットワーク側に置くことは、ドコモにとってのメリットが大きい。ドコモが手頃な価格でさまざまな高機能サービスを提供することでネットワークの価値が高まり、ネットワーク自体が収益源になるからだ。

 ところが、iPhoneのように、アプリ・サービス開発がアップル主体で行われ、コンテンツ開発、提供などのプラットホーム事業もアップル主体となると、キャリアは単に通信インフラだけを提供する「土管」と化してしまう。

 このため「社内には土管化を促進するアップルに頼らないビジネスモデルをつくるべきだとの意見が強い。その意見を反映したのが中計であり、土管化を防ぐビジョンを説明したのがワイヤレスジャパンでの山田社長(当時)の発言だった」(ドコモ関係者)という。

 こうした参入できない事情を抱えながらも、ドコモは「iPhone参入を断念したわけではない」(同)というから、話は複雑だ。

●秋波は送れど決断できないドコモ

 ドコモは、iPhone対策の販促費急増で営業利益が減少、背に腹を代えられない状況になっている。

 このため、加藤薫社長は今年2月、メディアの取材に対して「iPhoneは魅力的な端末だ。総販売台数の2〜3割なら販売も検討したい」と、にわかにアップルへ秋波を送るような発言をした。

 これに激高したのが「旧電電ファミリー」と呼ばれる国内の携帯電話機メーカー。iPhone販売にドコモが参入するようになれば、アップルと比較し事業規模で劣る国内携帯電話機メーカー勢はたちまち苦境に追い込まれるからだ。

「我々と皆さんは一心同体。これからも共存共栄でと言っていたのは二枚舌だったのか」と、あるメーカー役員は憤慨している。これまで、旧電電公社時代から技術提供などにより携帯電話機メーカーを育ててきた施策が、iPhone参入阻害要因になっているのだ。

 ここまで来ると、もう完全に立ち往生だ。参入しなければユーザのドコモ離れは止まらず、参入しようとすれば、中計、土管化への恐れ、国内携帯電話機メーカーの反発と3重の壁が立ち塞がる。

 同社が今後iPhoneへ参入するかについては、目下のところ業界内の見方は分かれている。

 参入説を取る業界関係者の一人は、「昨年暮れからの加藤社長の発言の端々から見ても、加藤社長が参入の腹を決めたのは明らか。加藤社長の側近が今年に入ってしばしば渡米、アップル幹部と極秘に交渉している節も見られる」と話し、「今年の夏のiPhone 5S発売を機に参入するのはほぼ確実」と推測している。

 参入否定説を取る業界関係者の一人は「ドコモは単なるキャリアではなく国策会社。自分が参入した場合に、自分の育ててきた国内携帯電話機メーカーがどんな悪影響を受けるかを配慮しなければならない立場。だから参入は絶対あり得ない」と断言する。

 いずれにせよ、加藤社長はアップルに「秋波は送れど決断せず」の中途半端な態度で、参入諾否の決定に時間がかかるのは間違いないようだ。その間にも、ユーザの流出はとめどなく続いてゆく。
posted by ネット/家電を極めたい! at 19:13| Comment(0) | iPhone | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2013年05月06日

Kindle、iPhoneアプリを強化、音声による操作案内&書籍の読み上げに対応

米Amazon.comのiOS版「Kindle」アプリケーションが新しくなり、音声による操作案内や、電子書籍の音声読み上げに対応した。対応OSはiOS 5.0以降。米Appleのアプリ配信サービス「App Store」から無料でダウンロードできる。

iPhoneやiPad、iPod touchが備える「VoiceOver」機能を有効にすると利用できる。画面をまったく見なくても、案内に従ってタッチスクリーンにタップ、フリックなどをするだけでアプリを操作できる。VoiceOver機能はAppleが視覚障害者や弱視の人のため各端末に導入している技術だが、もちろん誰でも試せる。

この機能を使って、Kindleのライブラリーにある購入済み電子書籍を題名や著者名で並べ替えたり、書籍を検索したり、書籍内から特定の文章を探したり、さらにはハイライトやメモ、ブックマークの追加、削除を行える。TwitterやFacebookへの投稿も可能だ。辞書やWikipediaで単語の意味を調べることもできる。
これに加え電子書籍の音声読み上げを利用できる。Kindle Storeで販売している電子書籍のうち180万作品ほどが対応しているという。

なお、KindleアプリのiOS版は決済機能などがなく、パソコンなどで事前に購入手続きを行う必要があるが、Amazon.comでは別途、視聴覚障害者向け機能を備えたパソコン向けアプリを用意している。今後、他の端末向けアプリにも音声操作案内や音声読み上げ機能が備わる見通しだ。

iOS版ではこの他の変更点として「Before you go…(移動前...)」画面を改良しており、新たに無料サンプルのダウンロードと、おすすめ書籍のリマインダーメール送信が行えるようなった。日本向けのフォントとして「Hiragino Mincho ProN(Serif)」も追加している。
posted by ネット/家電を極めたい! at 21:31| Comment(0) | iPhone | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2013年05月02日

KDDI田中社長「最重要課題として信頼回復に努めたい」 - 決算会見で連続して発生した通信障害について説明

KDDIの田中孝司社長は、4月30日の決算会見で、連続して発生した障害について謝罪し、「最重要課題として信頼回復に努めたい」と述べた。KDDIは、昨年末から今年にかけて、たびたび長時間にわたる障害を発生させており、「可及的速やかに対策を実施する」と田中社長は強調する。

KDDIでは、4月16から19日まで発生したiOS向けのEメール障害について技術的な説明をしており、[マイナビニュースでも紹介している] (http://news.mynavi.jp/articles/2013/04/25/kddi/index.html)

今回は決算会見の場において、4月27日のau 4G LTE通信の障害について説明した。4月27日の障害では、端末の位置登録、ハンドオーバーなどの管理を行うMME(Mobility Management Entity)におけるソフトウェアのバグが直接の原因だったという。このエラーによって約6時間にわたってLTE通信が行えない状況に陥った。

MMEは、通信時に基地局を介し端末と制御パケットのやりとりを行う。今回、フラグメント化されたパケットの2つ目が、ある一定の長さ以下の場合にエラーが発生する状態だったという。これは「めったにない」(田中社長)という特殊な現象とのこと。

現時点では、KDDIとメーカーで詳細な分析を行っており、最終的な結論にはいたっていないそうだ。田中社長は、ソフトウェアの改修によってバグ修正を実施していく。それが完了するまでは、障害の発生を避けるための措置や、エラー発生時の復帰時間の短縮化を実施する考えだ。

4月の1回目の障害はiOSのメール、2回目の障害は双方で発生した。KDDIのLTEは、iOS向けのネットワークである2GHz帯と、その他のスマートフォン向けの800MHz帯・1.5GHz帯でネットワークを構築している。田中社長は、この2GHz帯と800MHz帯のネットワークが「基本的にコアの部分はほぼ同じ設備」であり、1回目の障害はiOS向けメールサービス用のExchangeサーバーの障害で、2回目の障害とは原因が異なる、別の事象と説明している。

ここまで障害の原因について説明した田中社長は、連続して重大な障害を発生させた点について、「各種対策を行ってきたが、結果として障害を起こした点はお詫びしたい」と謝罪。自身が先頭に立って、ソフトウェア品質の改善、復旧時間の短縮、予期しない障害発生時の対策、設備の分散化の前倒しなどの対策を実施すると述べ、「KDDIの中で連続して障害を起こすようなことがないか、再チェックして、障害が再度発生しないように最善の努力をしたい」と強調した。

前述の通り、KDDIのLTEはiOS向け、その他スマートフォン向けの2種類を用意しているKDDIだが、800MHz帯をLTEネットワークのベースとして構築していく意向だ。同社の基準である実人口カバー率では、13年3月末までに96.4%を達成。14年3月末までには99%を目指すという。

これに対して、iOS端末で利用されている2GHz帯のネットワークは、人口カバー率やエリアの指標を公開していない。田中社長は、「今後も引き続き、できるだけ最速のスピードで拡大を進めていくのでご理解いただきたい」とコメントし、エリア公開は今後もしない方針だ。ユーザーにとって、どこで使えるか分からないネットワークのエリア非公開について理解するのは難しいのではないか、という記者の質問に対して田中社長は「800MHz帯をベースとして、ユーザーが多く、トラフィックが集中する都心部を中心に2GHz帯を重ねて、そこから郊外に広げていく」というエリア設計のポリシーを説明した。

携帯電話の無線ネットワークは、容量をユーザーでシェアしていくため、ユーザー数が多いと通信速度が遅くなるが、ユーザー数が少なければ十分な速度が確保できる。そのため、2GHz帯LTEが利用できないユーザー数の少ないエリアは、3G通信でも「十分な速度が出る」(田中社長)という認識だ。

現状では、Android端末が800MHz・1.5GHz帯、iOS端末が2GHz帯と、それぞれ利用できるネットワークが異なっているが、今後は「ハイブリッド端末になる」と田中社長は言う。今後の端末がマルチバンド対応になるのは既定路線であり、そうなれば、KDDIが想定したネットワークが、どの端末でも利用できるようになる。ただ、この場合、旧機種が複数ネットワークを利用できないことになる。KDDI側には、こうした問題点を踏まえた対応が必要だろう。
タグ:iPhone IOS
posted by ネット/家電を極めたい! at 09:27| Comment(0) | iPhone | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2013年04月24日

au、3日連続のiPhone不具合で「後遺症」残るユーザーに対処方法を案内

KDDI(au)は2013年4月17―19日の3日連続で発生したiPhone、iPadの電子メール不具合に関連して、復旧後も連絡先が正しく表示できない状態になっている利用者に向けた対処方法を公開した。

この不具合は17日早朝5時30分から19日深夜2時54分まで断続して発生。auのiPhone、iPadシリーズで「Eメールリアルタイム受信」を設定していた一部の利用者が影響を受け、「@ezweb.ne.jp」を含むメールアドレスでの送受信が困難になった他、カレンダー、連絡先、リマインダーの機能が使えなくなった。

原因については「通信サービスへの利用が集中したため、KDDI設備の負荷が高まった」としているものの、詳細は調査中。

復旧後も、一部の利用者は「メールが表示されない」「連絡先が表示されない」といった問題が残り、auは対処方法として再同期を行うよう案内したが、連絡先についてはそれでも解決しない場合もあるという。
そのためauは別の対処方法を紹介している。iOS 6.0以降の利用者は、「連絡先」の画面を開き、左上の「グループ」から「Eメール」の「Contacts」にチェックを入れ、「完了」をタップする。iOS 5.xの利用者は連絡先の画面左上の「グループ」をタップし、「すべての連絡先」をタップし連絡先を確認する。
この方法もうまく行かない場合はバックアップデータからの復元を試すよう勧めている。auではQ&A形式でこれらの方法を詳細に解説している。

なお、auは年末年始に大規模な障害が発生した後、4月16日にもiPhone、iPadのメール関係で不具合が起きており、今後の再発防止が課題となりそうだ。
posted by ネット/家電を極めたい! at 10:42| Comment(0) | iPhone | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする
出会い女性登録
×

この広告は1年以上新しい記事の投稿がないブログに表示されております。